Difyとは？メリットや利用方法を解説

生成AIアプリの導入は、自社の業務効率の向上や人件費削減、顧客満足度向上などのメリットにつながります。

生成AIアプリの導入によるメリットを得るには、業務やニーズに応じたAIを活用するのがポイントです。
生成AIアプリの制作において活用できるプラットフォームがDifyです。

Difyを活用すると、自社の業務やニーズに応じた生成AIアプリを構築できます。
本記事ではDifyの概要やメリット、プランなどを解説します。

商用利用時の注意点も解説しているので、併せて参考にしてみてください。

Difyとは生成AIアプリを開発するプラットフォーム

Difyとは生成AIアプリを開発するためのプラットフォームです。

Difyはソースコードが一般公開されているオープンソースで、ノーコードで誰でも高度な生成AIアプリを構築できます。
また使いやすさにも配慮されているため、直感的に操作可能です。

そのためプログラミングの知識がないユーザーであっても利用できます。

【次世代AI開発ツール】「Dify」が注目される4つの機能とは？

近年、プログラミング知識がなくても手軽にAIアプリを作れるプラットフォームとして「Dify」が注目を集めています。

本記事では、その魅力を4つの主要機能に絞ってご紹介します。

1. ノーコードを中心とした直感的な開発

本語に対応した視覚的な操作画面を使い、基本的なAIアプリやワークフローをコードを書かずに構築できます。エンジニアだけでなく、業務担当者も設計や改善に参加しやすい点が特徴です。なお、高度な外部連携やカスタマイズでは、APIやプログラミングの知識が必要になる場合があります。

2. 多様なLLMに接続可能

OpenAI、Anthropic、Googleなど、複数のモデルプロバイダーと連携できます。用途に応じてモデルを選択したり、一つのワークフロー内で複数のモデルを利用したりできます。

3. 「RAG」パイプラインの標準搭載

ファイルや各種データソースから取り込んだ情報をナレッジとして利用し、関連情報を検索して回答生成に活用するRAG機能を備えています。これにより、自社データを参照しながら回答を生成するチャットボットを構築できます。利用できるデータソースや連携方法は、プラン、利用環境、導入するプラグインによって異なります。

4. 外部ツール・APIとの柔軟な連携

ツール、プラグイン、APIを利用することで、検索サービスやSlackなどの外部サービスと連携できます。外部情報の取得や後続処理をワークフローに組み込むことも可能です。連携には、各サービスの認証情報、利用契約、権限設定などが必要になる場合があります。

さらに、チャットボット、ワークフロー、エージェントなど、用途に応じたアプリ形式を選択できます。自社の業務効率化を一段引き上げる強力なツールとして、ぜひ活用してみてはいかがでしょうか。

Difyのメリット

Difyのメリットとして挙げられるのは、以下の通りです。

• 基本無料で利用可能
• 機能開発に参加可能
• 日本語に対応
• 開発したアプリをチームに公開可能
• 複数のモデルを利用可能
• RAGのパイプラインを利用可能
• カスタムツールやAPIの統合が可能

ここでは、それぞれのメリットを詳しく解説します。

基本無料で利用可能

Difyは基本無料で利用可能です。

そのため、費用をかけず、Difyでどの程度のアプリを制作できるのかを確認できます。
ただし、無料プランは有料プラン機能と比べると、アプリの構築数などが少なく設定されています。

詳しくは公式のページ（料金プラン）をご確認ください。

有料で機能の制限が異なるものの、小規模なプロジェクトであれば無料でも十分対応できるケースもあるでしょう。

機能開発に参加可能

Difyはオープンソースのため、ユーザーの意見が開発者に届きやすい傾向にあります。
またソフトウェア開発のプラットフォームであるGitHubを通じて、ソフトウェアの機能開発にも参加可能です。

日本語に対応

Difyは日本語に対応しているのもメリットです。
また、ドラッグ＆ドロップによって操作できるため、マニュアルや専門的な知識がなくてもスムーズに使いやすいでしょう。

日本語に対応しており、直感的に使えるツールを希望するのであれば、Difyが適しています。

開発したアプリをチームに公開可能

Difyによって開発したアプリは、他のユーザーへの公開が可能です。
そのため、チームでプロジェクトに取り組んでいる場合、チーム間でアプリを共有できます。
また、チームのメンバーと共同でアプリを開発・運用することも可能です。

複数のモデルを利用可能

Difyは、OpenAI、Anthropic、Googleなど複数のモデルプロバイダーと連携でき、LLM、埋め込みモデル、Rerankモデル、音声認識・音声合成モデルなどを用途に応じて設定できます。

RAG のパイプラインを利用可能

RAG（Retrieval-Augmented Generation）とは、検索拡張機能と呼ばれる仕組みです。
RAGを活用すると、社内情報や顧客情報などクローズドな外部情報から情報の収集が可能です。

一般的なLLMは、企業固有の最新情報や社内限定情報をあらかじめ把握しているとは限りません。

RAGを利用すると、質問に関連する社内文書などを検索し、その内容を回答生成時の参考情報としてLLMに渡すことができます。

DifyはRAGのパイプラインを利用できるため、自社内にだけ存在する情報をベースに回答できる生成AIを開発可能です。

カスタムツールやAPIの統合が可能

DifyはカスタムツールやAPIの統合が可能です。
そのため、自社が業務で使用しているさまざまなアプリなどにDifyの機能を付与できます。
このような機能によって業務の効率化が期待できるでしょう。

Difyと関連ツール（ChatGPT・GPT・LangChain）の違い

Difyは、自社専用のAIアプリをノーコードで作るための「構築プラットフォーム」です。混同されやすい代表的なツールとは、役割や対象ユーザーが大きく異なります。

ChatGPTとの違い 【完成品サービス vs 作るためのツール】

ChatGPTは、主に完成された対話型AIサービスとして利用する製品です。一方Difyは、複数のAIモデル、自社データ、外部ツールなどを組み合わせて、独自のAIアプリを構築・運用するためのプラットフォームです。

GPT（LLM）との違い 【AIの「脳」 vs 動かす「枠組み」】

GPTは、入力された文章を基に応答を生成するLLMの一種です。Difyは、GPTを含む複数のAIモデルを接続し、業務で利用するAIアプリとして設計・実行するための基盤を提供します。

LangChainとの違い 【コード記述 vs ノーコード操作】

LangChainは、主にPythonやJavaScriptなどのコードを使ってLLMアプリを構築する開発者向けフレームワークです。一方Difyは、視覚的な画面を中心にAIアプリやワークフローを構築・運用できます。ただし、Difyでも高度な外部連携や独自処理ではコードが必要になる場合があります。

Difyは、視覚的な操作による開発と運用管理のしやすさが特徴です。一方、LangChainはコードによる細かな制御や高度なカスタマイズに適しています。目的、利用者、必要な拡張性に応じて選択することが重要です。

Difyはブラウザもしくはローカルで利用可能

Difyはブラウザもしくはローカルで利用可能です。
ここではそれぞれの利用方法について解説します。

ブラウザで利用する方法

Difyをブラウザで利用する場合は次のようなステップで進んでいきましょう。

手順	具体な方法
1. 公式サイトにアクセスする	サイト内の「始める」をクリックして、GitHubとGoogleのいずれかでログイン
2. LangGeniusにログインする	GitHubかGoogleかでログインすると「LangGeniusにログイン」と表示されるため「次へ」をクリック
3. 「最初から作成」もしくは「テンプレートから作成」を選択してアプリを開発する	「最初から作成」をクリックした場合、チャットボット、テキストジェネレーター、エージェント、ワークフロー（BETA）のいずれかを選択する
4. アプリの種類に沿って必要事項を入力する	アプリの名前やアイコン、説明、プロンプトなどを入力する

必要事項を入力し、右上の「公開する」ボタン内「更新」を選択すると、更新と公開が可能です。

ローカルで利用する方法

Difyをローカルで利用する方法は次の通りです。

手順	具体な方法
1. DockerとDocker Composeをインストールする	プラットフォームであるDockerとDocker Composeをインストールする
2. GitをインストールしてGitHubからDifyのリポジトリをクローンする	・Gitをインストールする ・コマンドプロンプトにコード「git clone https://github.com/langgenius/dify.git」を入力してDifyのクローンを作り出す
3. Dockerを起動する	次のコードを入力してdify内にあるdockerに移動し起動させる cd dify/docker docker compose up -d
4. Difyを起動する	・Difyを利用するためにリンクにアクセス ・メールアドレスを入力してログイン

なお、Dockerの起動には若干の時間がかかるため注意しましょう。

Difyでチャットボットを作成する方法

Difyでは業務のニーズに応じた生成AIを作成できます。

ここではさまざまな生成AIの中でも、テキスト作成や問い合わせ対応などに活用可能なチャットボットの作成方法を紹介します。
チャットボットを作成するのであれば、テンプレートを活用するか、オリジナルでカスタマイズするか、どちらかの方法を選択しましょう。

テンプレートを使った作成方法

テンプレートを使ってチャットボットを作成する方法は次の通りです。
テンプレートにはさまざまな種類があります。
ここでは、ワークフローの作成をサポートするWorkflow Planning Assistantを例に解説します。

手順	具体的な方法
1. 「テンプレートから作成」を選択する	使いたいテンプレート（例：Workflow Planning Assistant）を選択する
2. アプリの名前や説明を記入する	デフォルトではテンプレート名になっているため、アプリの名前や説明を記入する
3. アプリ作成画面に必要事項を入力する	必要に応じてテンプレートに修正を加えてカスタマイズする
4. 右上の「実行」ボタンを押す	「実行」ボタンを押して動作をテストする
5. 「公開する」ボタンで公開する	「公開」するボタンを押してアプリが完成

このように、テンプレートを使うことでコードを使わずに生成AIを開発可能です。

オリジナルでカスタマイズする方法

オリジナルでカスタマイズする際は、次のようなステップで進めていきましょう。

手順	具体的な方法
1. ホーム画面から「最初から作成」を選択する	・チャットボットやワークフローなど希望の生成AIを選択する ・必要に応じて生成AIの名前、説明を記入する
2. 「作成する」を選択する	「手順」欄に生成AIに依頼したい内容を記入する
3. 「公開する」から「アプリを実行する」ボタンを押す	遷移先でアプリを使用可能

上記のように、オリジナルでカスタマイズする場合であっても、コードを用いずに生成AIを開発できます。

Difyを商用利用する際の注意点

Difyで生成したAIは商用利用可能です。
しかし、全ての生成AIが商用利用できるわけではありません。

ここでは商用利用が認められないケースと、認められるケースについて解説します。

• Difyの商用利用が制限されるケース
• Difyの商用利用が認められるケース

Difyの商用利用が制限されるケース

Difyの商用利用が制限されるケースとして以下が挙げられます。

• DifyのソースコードによってマルチテナントSaaSを提供するケース
• Difyのロゴや著作権情報を削除・変更するケース

マルチテナントSaaSは、複数のユーザーが同じシステムやサービスを共有できるモデルです。
例えば、大手ECサイトなどがマルチテナントの例として挙げられます。

マルチテナントSaaSを提供するケースやDifyのロゴ、著作権情報を変更するケースでは商用利用は制限されます。
このようなサービスを提供するためには、Difyに問い合わせて商用ライセンスを取得しましょう。

Difyの商用利用が認められるケース

Difyの商用利用が認められるケースは次の通りです。

• Difyを社内のシステム、アプリに取り込んで利用する
• Difyで開発したアプリを販売する
• Difyで開発したアプリを利用するためのAPIキーを販売する

Difyを自社のシステムやアプリに取り込んで使用するケースでは、商用利用が可能です。
しかし作業のワークスペースが複数になる場合は、商用ライセンスが必要になります。

また企業がクライアントの依頼を受けてDifyを用いてアプリを生成することも認められています。
しかし、Difyのロゴ変更は前述の通り商用ライセンスが必要です。

生成AIを業務に活用する際の注意点

Difyで開発した生成AIは業務に活用できるものの、利用に当たっては、生成AIによる回答に注意しましょう。

例えば、生成AIに質問をするとさまざまなアドバイスを得られるものの、回答が真実とは限りません。
中には誤った情報や差別的な情報が含まれる可能性もあるでしょう。

また自社の企業情報や顧客情報を学ばせると、万が一システムにトラブルが発生すれば情報が漏えいする恐れがあります。
学習データの量が少なかったり、偏っていたりすると、著作権を侵害するアイデアを提案する恐れもあるでしょう。

個人情報の漏えいや著作権侵害は慰謝料を請求されかねません。
さらに、誤った情報や差別的な情報を提供してしまうと、企業の信頼が低下する恐れもあるでしょう。

生成AIを業務に活用する体制を整えておく

Difyによって開発した生成AIのメリットを生かすのであれば、体制を整えておきましょう。
例えば社外秘の情報や個人情報をむやみに入力させない、ファクトチェックの工程を設けるなどのルールを策定して、適切な生成AIの活用につなげましょう。

同時に生成AIに潜むリスクも従業員に伝えることが効果的です。

Difyを上手に使って業務に合った生成AIを制作しよう

Difyとはノーコードで生成AIアプリを制作できるツールです。
専門的な知識を持っていなくても、直感的に生成AIアプリを制作可能です。

Difyは基本無料で利用できる上に、開発したアプリのチームへの公開、複数のモデルが利用できるなどのメリットがあります。
Difyを無料で使用する場合、メッセージクレジットや利用人数などに限りがあるものの、小規模なプロジェクトであれば対応できる可能性があります。
なお、Difyは自社の業務やニーズに応じた生成AIアプリを制作できるものの、AIが提示した情報には注意が必要です。

また生成AIの使い方を誤ると、誤った情報の提供や著作権侵害の恐れがあります。
生成AIを過信せず、適切なルールの基で運用しましょう。
生成AIの導入を検討している方はTDSEにご相談ください。

TDSEでは、業務や業種に応じたAIの活用をご提案しております。
AIの導入にお悩みの方は、お気軽にご相談ください。

 

Difyについて

Difyについてお問い合わせ・ご相談はこちら